広がる妊活!!

こんにちはアスカ宇都宮支店の阿部です☆


妊娠・出産の知識を身につけ将来に備える「妊活(にんかつ)」をテーマにした授業が教育現場に広がっている。晩婚・晩産化が進む中、高齢出産のリスクなどを啓発し、人生設計に役立ててもらうのが狙いだ。加齢に伴い妊娠しづらくなる「卵子の老化」は、これまで学校で十分に教育されてこなかった。政府が知識の普及を目指し、10代前半の女性などを対象に配布を検討した「女性手帳」は、批判が相次ぎ見送られたが、不妊治療経験者は「女性も男性も、悔いのない人生を送るために正しい知識を身につけて」と訴える。

■学生らが企画

 「卵子は加齢とともに減っていくもの。不妊治療は万能ではなく、みんなが妊娠できるわけではない」

 5月下旬、学園祭でにぎわう東京大学(東京都文京区)の一教室で、国立成育医療研究センター不妊診療科の斉藤英和医長が女子学生ら約100人を前に熱弁をふるった。

 不妊の増加が社会問題化する中、医学的な妊娠適齢期があることを伝えようと、東大大学院医学系研究科の学生らが企画した。

 斉藤医長は卵子をめぐる厳しい現実を、次々と紹介していった。

 「卵子の数は個人差が大きい。20代でほとんどない人もいる」

 「友人が高齢で産めたからといって、自分が産めるとは限らない」

 教室には男性の聴衆も多数参加しており、斉藤医長は「不妊の3分の1は男性因子。50%というデータもある。男性こそ知識を身につけ、考えてほしい」と訴えた。

 講義に参加した首都大学東京3年の女子学生(20)は「身体のことに無関心な友人は多い。知らないのはリスクだと伝えたい」と話した。

 斉藤医長らは昨年度から同様の講義を大妻女子大、昭和女子大、慶応大などでも実施。斉藤医長は「(受け持つ患者の)不妊治療の平均初診年齢は39歳。子供を望むなら、医学的な産み時があることを知ってほしい」と強調する。

■高校生向けも

 高校生向けの妊活授業もある。山形県は今年度から、県内4つの高校で「ライフデザインセミナー」を開催。総合学習の時間に講師を招き、避妊や性感染症予防が主流だった従来の性教育ではカバーしきれなかった妊娠の知識を伝える。

 第1回目は8月28日、県立米沢商業高校で開かれた。少子化ジャーナリストの白河桃子氏が晩婚・晩産化の現状や将来設計の重要性を講義した後、生徒同士が実際に人生設計に取り組むワークショップが開かれた。

 文科省によると、高校の保健体育の教科書は学習指導要領の改定を受けて今春から刷新。不妊などの記述が増えたが、授業で扱われるのは来年度からで、山形県の取り組みは先駆的といえそうだ。

 背景には県内の晩産化、少子化への危機感がある。「有名人の高齢出産などがメディアで伝えられ『結婚が遅くても子供は産める』と考えている若者が多い」とセミナーを主催する県子育て支援課の担当者。「高校生から結婚や出産について考え、前向きに捉えるきっかけにしてほしい」という。

■「危険日」誤解

 厚生労働省によると、平成23年の第1子の平均出産年齢は30・1歳で、昭和50年と比べ4・4歳上昇。一方、不妊治療を受けて出産にいたる確率は加齢とともに低下するデータもある。

 政府は今春、妊娠に関する知識不足が晩婚・晩産化につながっている可能性があるとして、情報提供の一手段に、妊娠・出産の知識を盛り込んだ「女性手帳」の配布を検討したが、女性団体などから「女性限定に配布するのはおかしい」「個人の人生選択に国が介入すべきではない」などの批判の声が上がり、見送られた。

 一方、テレビや雑誌などでは「卵子の老化」に関する特集が相次いだ。将来の妊娠に備え、卵子を凍結保存する動きも女性の間に広がり、生殖医療の専門家でつくる日本生殖医学会は13日、健康な独身女性にも卵子凍結を認めることを盛り込んだ指針案を公表した。

 不妊治療経験者が結成したNPO法人「卵子の老化を考える会 海」代表の森瞳さんは「排卵日を『危険日』というが、危険というくらいだから避妊を止めれば簡単に妊娠するものだと思っていた」と自身の体験を打ち明ける。

 「知識があれば、出産を先延ばしにしなかったという後悔がある」とした上で「妊娠、出産は個人の自由だが、若い人には正しい知識を身につけた上で多様な選択肢を持ってほしい」と訴えている。


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